投資

【成果報告】楽天証券つみたてNISAを1年5ヶ月続けてみた結果・・・

こんにちは、レンレンです。

私は2022年1月から楽天証券でつみたてNISAで毎月つみたて投資を始めました。あれから1年以上経過したので、ここで成果報告をしようと思います。

成果報告

毎月の購入額:5,000円

投資期間:1年5ヶ月

合計つみたて額:105,000円

トータルリターン:+1,823円

はい、あまり増えてません。笑

ですが、銀行に預けておくよりは全然良いのでこのまま無理のない範囲で投資を続けていく予定です。

購入ファンド

私が購入してるファンドは2つあります。

・eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)

・eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)

この2つを購入している理由としては、以下のとおりです。

  • 運用コストが超低いから 米国(0.09372%)全世界(0.1144%)
  • 過去の実績から長期間右肩上がりだから
  • 金融庁のお墨付きだから
  • 現状様子見として購入しているから

順番に見ていきます。

運用コストが超低いから

投資をするにあたって、必ずかかるコストがあります。

それは、手数料信託報酬です。

今回私が買っているファンドの運用コストは

  • eMAXIS Slim 米国株式(S&P500):0.09372%
  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー):0.1144%

いずれも1%以下の運用コストなので、超優良なファンドたちです。

一方で店舗を構える銀行が扱うファンドの大半が

  • 運用コストがぼったくり(1%オーバー)
  • 取り扱ってる商品が少なすぎる
  • 銀行員から損切りさせて乗り換えを頻繁に提案される(売却手数料稼ぎ)

といったデメリットだらけでしかないので、銀行でつみたてNISA口座で買い付け購入すると、どんどん銀行が得をする仕組みができてしまいます。

過去の実績から長期間右肩上がりだから

米国株式 vs 全世界株式 2023年を考える|SBI証券 投資情報メディア

過去の米国株式と全世界株式の実績から分かるように、長期的に見ると右肩上がりであることがわかります。そのため、短期売買は一切せずに長期で保有することを心がけています。

eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)の評価と利回り【オルカン】

そして全世界株式の内訳はこの通りの内容となっています。全世界株式を購入するということは、この画像に表示されている国の優秀な会社の株を丸ごと買うことになります。

といっても、6割以上がアメリカで占めています。

現状様子見として購入しているから

「それならどちらか一方を買った方がいいのでは?」と思う人もいるでしょう。ですが、私の場合はまだ1年5ヶ月しか続いてないので、どちらのファンドも様子見として購入しています。

現状購入してる2つのファンドは、それぞれ2,500円ずつ購入している状況です。貯金と投資を同時並行で進めているため、無理のない範囲で投資を続けていく必要があります。

また、これが初めての投資でもあるため、全世界株か米国株かをどちらに絞るかを決めかねている状況です。余裕ができたら買い増すこともできるので、今は様子見期間として投資を続けていく予定です。

まとめ

今回は、私のつみたてNISAの結果と投資スタイルについてお話しました。

念の為言っておきますが、投資スタイルは本当に十人十色です。ギャンブル性の高い投資を好む人もいれば、小さくコツコツと続けることを好む人もいます。

そのため、投資に正解はありません。

ただ、現状の最適解として挙げられているのは、ネット証券でNISA口座を開設して優良なインデックスファンドを買い続けることです。

私は楽天証券でつみたて投資をしています。投資初心者には非常にオススメのネット証券です。SBI証券も有力ですが、楽天証券を作った後からでもSBI証券で口座を作ることは可能です。





楽天証券の口座開設には楽天カードが必要になるので、今使ってるクレジットカードにこだわりがなければ、楽天カード1枚だけで十分事足ります。

私自身もお金の知識ゼロの現状を変えたいと考えて、2022年1月に楽天カードと楽天証券のNISA口座を作りました。

今の日本はかなりカオスですが、自分が今できることに集中することが蓄財への第一歩となります。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

ABOUT ME
Len Ren
田舎実家一人暮らしのLen Ren(レンレン)と申します。 元浪費家から節約貯金する倹約家に目覚めた経験をもとに 一人でも多くの困った浪費家を助ける情報を発信していきます。 Amazonのアソシエイトとして、当メディアは適格販売により収入を得ています。